はじめに
日本において、自然保護運動の一環として自然環境復元活動が始まったのは1980年代後半である。当初はホタルの里の復元運動など、小規模なものであったが、その後このような試みは年々増加し、導入の対象生物種もトンボ、カエル、チョウ等と多様化していくとともに、活動に参加していく市民層も次第に厚さを増していった。これらの動向の背景には、一般市民の環境、とりわけ身近な環境に対する危機意識の深まりがあったと考えられる（杉山1995）。
一方、自然環境復元活動のシンボル的生物とは別に、自然環境総体の復元活動も同様に活発化している（杉山1995）。最近では、地域の生態系そのものの復元を目的とした自然環境再生事業が盛んに行われるようになっており、そのひとつとしてビオトープ構築がある（杉山1995）。ビオトープ(biotop)とは、「特定の生物群集が生存できるような特定の環境条件を備えた均質な、あるかぎられた地域」という意味である（生態学事典 2003）。ビオトープは、もともとは「生態系」と同様な意味で使われていた。しかし今日のドイツでは、この語が環境計画とかかわる行政上の用語として使われている。例えばドイツのバイエルン州においては、自然保護の観点からとくに重要性が高く、保存を要する地域を指す用語となっている（Wenisch 1998）。一方日本においては、生物の生息環境を人工的に復元した場所をさす用語として定着し、自然再生事業の一つとして広く知られるに至った。たとえば、河川で行われる近自然工法、環境修復やミティゲーション（開発行為による自然環境への悪影響を軽減するために、開発の対象となる生態系の持つ機能を他の場所で代償する行為）のための多自然型川づくり、湿地の保全･復元などにおいて創出される空間が、ビオトープと呼ばれている（後藤・鷲谷2003）。つまりは、地域の生態系や野生動植物を保全することを目的としてつくられる環境である。
ビオトープ（biotope）は、生き物を意味する”bios”と場所を意味する”topos”の合成語であり、ドイツの生物学者ヘッケルによって1世紀ほど前に提唱された言葉である（大石1999）。生息地（habitat）と類似した概念であるが、生息地（habitat）が種あるいは個体群を主体としたその育成・生息に必要な環境条件を備えた空間を指すのに対し、ビオトープは生物群集を主体とした概念である（西廣2003）。ここでの生物群集とは、いろいろな種の生物が何らかの意味で集まって生活している状態をいう（岩波生物学事典1960）。つまり、ビオトープとは、この生物群集とそれらを取り巻く環境の総体を指す。そのため前述のように、ビオトープは「生態系」と同様の意味でも使われていた。
ビオトープという言葉が一般化され、広まってきた背景には、この数十年の間に人間活動によって生態系が喪失、劣化されてきたという事実がある。過去の社会経済活動なとによって損なわれた生態系などの自然環境を取り戻し、さらに保護（維持）することで地域の自然環境を豊かにしていこうと、自然破壊が深刻であったドイツをはじめ、さらに自然破壊が激しかった日本においても、市民が身近な自然を自らの手で復元する活動を活発化させてきている（杉山1999）。
日本におけるビオトープは、静岡大学の杉山教授らによって、1992年に同大学構内に造成されたものが最初とされている。これは「多様な生物の生活空間づくり」をめざしたものである。このビオトープは、約500�Fの荒れ地に小川、池、丘、草地などのなどの立地環境を構築した。2000年現在ここには、約50種の動物、300種以上の昆虫類、両生類などが生息している。このことは多方面で報道され、それで初めてビオトープを知った人も多いようであった。この杉山教授の試みは、意識的なビオトープづくりの始まりであり、今日のビオトープづくりの原点となっている（秋山2000）。近年では生物の生息空間を整備して、子供たちが動植物に接する機会を増やすことを目的として、学校の校庭や屋上につくられる「学校ビオトープ」づくりが広く知られてきている（後藤・鷲谷2003）。学校ビオトープは環境教育活動に利用するために、それぞれの学校の教育目標に合うように、動植物を意図的に導入して設置されている（上赤2001）。このため学校ビオトープで再現される自然は、当該地域の自然とは異なるものとなることがあり、本来のビオトープとは異なると考えなくてはならない（上赤2001）。また、地域住民の活動として「ビオトープ」づくりが行われる際に、なぜか池などの水域の整備に集中する傾向があり、ビオトープ＝水域と周辺環境のこと、という誤解も多々見受けられる（上赤2001）。
このように、一口に「ビオトープ」と言っても、かなりの数のものが、本来の意味から離れた形で設置されている危険性が高い。また、設置＝完成、あるいは数年以内の短期間に見られる形態をもって完成、とみなしていることも少なくない（近自然研究会2004）。これに対して、ビオトープを本来の意味に合ったものにするためには、中・長期的な「育成管理」が必要不可欠である。ビオトープはその土木工事上の竣工をもって完成とするべきではなく、竣工が実質的なスタートとなる。ビオトープには、「造成」と「管理」の明確な区別がなく、つくるときにはその後の管理を考え、管理をしながら次なる事象をイメージしていくといったつながりが大切である。したがって、従来の公園などに使われる「維持管理」よりも「育成管理」という言葉がふさわしく、子育てと同様に「育てる」、「見守る」という姿勢で構築していくことが適切である（秋山2000）。ビオトープの育成管理方法として必要不可欠な事項の1つに、国外外来植物（本稿では以後「外来植物」とする）の除去がある（杉山1999）。外来植物は一般に繁殖能力が強く、周辺に生育する在来種の生育を阻み、衰退・消滅させるおそれがある。さらには、生物多様性の低下や生態系の破壊を引き起こす危険性が高い（日本生態学会2002）。そのため日本においては2004年に、「特定外来生物による生態系等に係る被害の防止に関わる法律」が公布され、生態系等に係わる被害を及ぼすあるいは及ぼす可能性がある外来生物を特定外来生物として指定し、防除などの措置を講ずることが定められている（村中・石井・宮脇・鷲谷2004）。したがって、ビオトープの植物相をはじめとする生物多様性を高め、本来の目的に沿った構築を行うためには、勢力過大な外来植物の除去を継続的に進めていく必要がある。また、ビオトープの生物多様性を高めるためには、在来種の増殖を促進していくことが効果的である。この場合促進とはいっても、ビオトープ周辺から移入してきた在来種がビオトープに安定的に増加していくように手を添える程度が望ましい。人間が無理に手を加えると、かえって生態系を破壊してしまうおそれがあるからである。またビオトープに出現する植物は、現在確認されている植物や、今後ビオトープの周辺から風や鳥などによって運ばれてくる植物の他に、土の中で休眠している「土壌シードバンク」から出現する可能性もある。土壌シードバンクとは、土壌中の生存種子の集合体であり、芽生えの成長に不適な時期を発芽することなくやり過ごすための、生理的特性（休眠発芽特性）をもって地中にたくわえられているものである（鷲谷・草刈2003）。日本では、高温多雨の夏の方が、乾燥または寒冷な条件である冬よりも、植物の生育に適している。ここに生育する多くの植物の種子は、冬の低温を経験して初めて休眠から覚める生理的特性を持ち、春に発芽する（鷲谷・草刈2003）。また生理的に休眠している種子の中には、発芽に適した温度や水分に恵まれていても発芽せず、芽生えの成長に適した時期を示す環境シグナル（例えば交代温度）を受け取ると発芽するものもある（鷲谷・草刈2003）。以上のような状態で土壌中に休眠している種子の集合体が土壌シードバンクである。この土壌シードバンクに含まれる種子の種別を解明すれば、当該地に今後出現・定着する可能性のある植物相を予測することができる。また当該地に現在生育する植物種について、個々の土壌シードバンク形成能力を、発芽実験をもとに解析することによって、各植物種の持続可能性を予測することができる。これらの結果をもとにして、当該植物が外来種であれば駆除・防除方策を、在来種であれば育成方策を、具体的に構築することが可能となる。
本研究では、アドバンテスト群馬R&Dセンタ2号館（群馬県明和町）敷地内に、全くの更地から2001年4月に竣工した、面積約17,000�Fの大型ビオトープを研究対象とし、ビオトープの育成管理において、外来植物種を抑制あるいは除去しつつ、在来植物種の増加を促進する方策を検討するために必要な生態学的知見を、環境情報として集積することを目的とし、以下3つの解析・調査を行った。
1）外来種の防除、在来種の増殖をめざした、出現植物の種子発芽
の温度依存性解析
2）ビオトープ利用者のためのインフォメーションと、外来植物防
除のための植物開花季節（開花フェノロジー）調査・ビオトー
プ内の植物分布調査・ビオトープ内の植物相調査
3)ビオトープの物理化学的環境の多様性を明確にするための気
温・地温調査
なお本研究は、2004年4月から2004年12月に行われたものであるが、2003年10月から2004年7月に先行研究を行っていた狩谷文恵氏（群馬大学社会情報学部2004年度卒業）との共同研究が含まれているため、集積されたデータの中には2004年4月以前のものも存在する。