はじめに
自然保護運動のひとつとして自然環境復元運動が、日本で注目を集め始めたのは、1980年代の後半以降である。当初は、ホタルの里の復元運動など、小規模なものであった。その後このような試みは年々増加し、復元の対象生物種もトンボ、カエル、チョウ等と多様化していくとともに、活動に参加する市民の層も次第に厚さを増していった。このような動向の背景には、一般市民の環境、とりわけ身近な環境に対する危機意識の深まりがあったと考えられる（杉山 1995）。
一方、自然復元のシンボル生物と呼ばれるようになった、ホタル、トンボ、チョウ類などの復元運動とは別に、直接人間とかかわりのある自然環境総体の復元運動も、同様に拡大しつつある（杉山 1995）。最近では、地域の生態系の復元を目的とした自然環境再構築事業が盛んに行われるようになっており、そのひとつとしてビオトープ構築がある。ビオトープは最近では普通に用いられるようになったが、本来は学術用語で「生物相で特徴づけられる野生生物の生活環境」という意味である（杉山 1999）。ビオトープ（biotope）は、生き物を意味する“bios”と場所を意味する“topos”の合成語であり、ドイツの生物学者ヘッケルによって1世紀ほど前に提唱された言葉である（大石
1999）。生息地（habitat）と類似した概念であるが、生息地が種あるいは個体群を主体として、その育成・生息に必要な環境条件を備えた空間を指すのに対し、ビオトープは生物群集を主体とする概念である(西廣
2003)。
このようにビオトープは本来、生態学の用語ではあるが、近年はむしろ行政や市民活動などの中で一般用語として用いられることが多い。その契機になったのは、ドイツのバイエルン州におけるビオトープ調査である(西廣 2003)。ここではビオトープが、自然保護の観点から特に重要性が高く、保存を要する地域を指す用語となっている（Wenisch 1998）。一方日本においては、1990年代以降、生物の生息環境を人工的に復元した場所を指す用語として定着している(西廣 2003)。たとえば、河川で行われる近自然工法、環境修復やミティゲーション（開発行為による自然環境への悪影響を軽減するために、開発の対象となる生態系の持つ機能を他の場所で代償する行為）のための多自然型川づくり、湿地の保全・復元などにおいて創出される空間がビオトープと呼ばれている（後藤・鷲谷 2003）。この言葉がこれほど一般化した理由は、ひと昔前までは無限に存在した身近な自然が、最近の数十年の間に、急激に縮退・劣化させられたことによる。ビオトープという言葉が最初に一般化したドイツでもそうであったが、日本における自然の破壊はさらに激しかった。これに多くの人々が危機感を抱いたことが、身近な自然を市民の手で復元する運動を活発化させたと考えられている（杉山 1999）。
日本におけるビオトープは、静岡大学の杉山教授らによって、1992年に同大学構内に造成したものが最初とされている。これは「多様な生物の生活空間づくり」を目指したものであり、同氏の自然環境復元の理念を具体化した質の高いビオトープである。このビオトープは、約500�Fの荒れ地に小川、池、丘、草地などの立地環境を構築した。現在ここには、約50種の植物、300種以上の昆虫類、両生類などが生息している。このことは多方面で報道され、それで初めてビオトープを知った人も多いようであった。この杉山教授の試みは、意識的なビオトープづくりの始まりであり、今日の原点となっている（秋山 2000）。現在では、特に学校の校庭や公園に止水域などを造成し、野生生物が生息できるようにする活動が、ビオトープ運動として高まっている。地域に造成されたビオトープには、失われた身近な自然の復元、環境教育の場の提供、各地域における絶滅危惧種の系統維持など、生物多様性の保全において重要な役割を担うことが期待されている（西廣 2003）。
ビオトープをつくる際にもっとも重要なことは、物理化学的環境条件を多様化させることである。多様な物理化学的環境は、多様な種の生息を可能とする。特に効果的なのが、水辺の導入である。水辺は、水生動物や水中・水辺植物の生育場所であり、また鳥類のえさ場として、昆虫の産卵場所として不可欠な場所である。地形および水系という基本構造がある程度の多様性をそなえたものであれば、そのまま数年間放置し、自然に侵入してくる草本、樹木などを適宜管理すれば、人為的撹乱がはなはだしくない限りその地域特有のビオトープの出現を期待することができる（杉山 1999）。また小動物相を多様化させるためには、小動物の生活に必要な石積みや小鳥塚などの装置も必要である。
また、ビオトープには育成管理が必要不可欠である。ビオトープは、その土木工事上の竣工をもって完成とするべきではなく、竣工が実質的なスタートとなる。ビオトープには「造成」と「管理」の間の明確の区別がない。どちらも、ビオトープ創出の一側面だからである。つくるときにその後の管理を考え、また管理をしながら次なる事象をイメージしていくといったつながりが大切である。こうしたことから、「維持管理」ではなく「育成管理」という言葉のほうがふさわしい。子育てと同様、「育てる」、「見守る」という姿勢が適切といえる（秋山 2000）。具体的には、ビオトープ管理の主たるものは、一般に勢力過大な国外外来植物（本稿では以後「外来植物」と称す）の除去などである（杉山 1999）。外来植物の増加が問題視される最たる理由は、その強い競争力により、侵入地域の在来種を排除したり衰退させたりして、生物多様性の低下や生態系の破壊を引き起こす危険性が高いことである。そのため、ビオトープ創出においても、外来植物をまったく放置したならば、ビオトープは外来植物園となりかねない（杉山 1995）。このように、ビオトープの植物相の多様化をはかるためには、外来植物の除去を継続的に進めていかなくてはならない。
現在、ビオトープづくりがいたるところで行われているが、そのほとんどは、きわめて小面積の場所において行われている（杉山 1999）。これら小規模のビオトープの育成管理に関する研究は多く存在する。一方、最近では大規模なビオトープの造成も行われ始めている。しかし、大規模ビオトープに関しては、育成管理に関する研究例は非常に少ない。
そこで本研究では、群馬県邑楽郡明和町、アドバンテスト群馬R&Dセンタ2号館敷地内に2001年4月に造成された面積約17,000�Fの大型ビオトープを取り上げ、自然再生を目指した大型ビオトープの育成管理に関する基礎研究を行った。このビオトープは、国内最大級規模ということに加えて、ビオトープ用地がもともとは裸地であったという点においても、ビオトープの研究材料として好適な地である。本研究では、アドバンテストビオトープを管理・育成していくために必要な環境情報のうち、生物相、物理化学的環境に関する情報を現地調査によって収集し、育成管理方法を検討した。また、今年度で造成後3年を経過するので、これらの生物相、環境条件の時間的変化を解析した。