公論の妥当性を支えるもの
持続的討論の組織化
私人たちの間の討論を組織化するための制度的基準
社会的地位の排除
（対等なメンバーから成る空間、誰が話してもよい）
「客観的建前」としてそれなりに尊重された
話題を限定しないこと
（何でも批判できること）
公式の解釈に対する批判、権威の無効化
→ 文化・芸術作品の市場化（一部のパトロンから素人大衆へ）
公衆の非閉鎖性
（誰が参加してもよい）
自分たちが全てではなく、より大きな公衆の一部、という自己理解
ただし、形式的にはオープンだが、実質的には参加資格の制限（教養と財産）
こうした条件があったからこそ、公論が一定の権威を持つ、とされた
たとえこれが当時のブルジョアジーにおける自己理解（フィクション）にすぎないとしても一定の意味があった
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