本研究により群馬県内各地に、 フジバカマをはじめとする多数の絶滅危惧種・希少種が生育できる、良好な里地・里山環境が存続していることが明らかになった。また県内各地において、二次林、水田、ため池、用水路、湿地、沼地など、多様な立地条件が形成されており、それぞれの立地ごとに異なる種構成で、多くの在来植物種が生育していることが明らかになった。今後は、当地に関係する地域住民や学識者、行政関係者が一体となって里地・里山環境の保全に参加・協力することが、自然再生や環境の維持に向けた最も重要な要因であると考えられる。
西榛名地域は、本研究で調査した地域の中でも最も植物種多様性が高かった。この高い植物種多様性は、当地域の多様な立地環境、及びこれらを利用あるいは形成している伝統的な山間地農耕によって実現されていると推察される。西榛名地域では主に水田耕作とため池、ミョウガ栽培、椎茸栽培、二次林の伐採、下草刈りなどの山間地農法が現在も継続されている。これらの伝統的な農業活動によって定期的な人為的攪乱が発生することにより、多様な生育環境が形成され、長期にわたって維持されてきたと考えられる。このような生育環境の多様化により、里山・里地地域は非常に多くの在来植物の生育場所として維持されていると言える。
西榛名地域内で最も植物種多様性が高く、かつ最も多くの絶滅危惧種・希少種が生育しているのは、棚田とため池・休耕田のある地点（CN・大谷）であった。またCN・大谷が湿地やため池を生育地とする在来種が多いのに対して、コナラ二次林が生長途中にある地点（CN・夢の花園）や七曲川沿いの工事跡地（CN・元ツルカメの森）などでは、山野を生育地とする在来種が多いなど、地点によって種構成と多様性に大きな差異が見られることが明らかになった。しかし、大谷で要注意外来種アメリカセンダングサ、オオブタクサが、コナラ林伐採地（CN・七曲川）では環境省指定の要注意外来種であるオオブタクサと県内危険外来種であるセリバヒエンソウの繁茂が確認されたため、今後早急に、外来植物種の引き抜き駆除等の保全対策を検討する必要がある。
板倉ウエットランド地域では、長年にわたり産業の近代化による大規模な開発行為からの水環境汚染が問題となっていた。しかし、行政機関や地域住民の保全活動により、少しずつ地域独自の植物相が保全、再生されつつある。
さらに今回初めて調査した矢場川とその周辺の水田（CN・矢場川）では、国や県に指定されている絶滅危惧種・希少種の水田雑草を3種、板倉ニュータウン南調整池（CN・朝日野池）では6種確認した。また谷田川と矢場川で、フジバカマの生育を確認した。当地域は日本各地で失われつつある湿地が多く、また地域住民や行政機関の理解が比較的高いため、今後もこれら関係者の協働活動によって多くの湿性植物の生育が維持されることが期待される。今後も絶滅危惧種の保全を効果的に行うためには、継続的なモニタリングの他に、今回確認されたキシュウスズメノヒエやイチビ、オオオナモミなどの要注意外来種、特定外来種に指定されている外来植物の駆除を行うことも重要となる。これらを実施するために、の地域住民と行政機関の協働関係をさらに深め、管理体制の詳細な構築が重要となる。
館林地区の多々良沼では、確認された在来種数が江方（2010）の調査時の3種から13種へと大きく増加した。このうち5種が絶滅危惧種・希少種であり、外来植物種が確認されなかったことから、当地は引き続き良好な自然環境を保っていると考えられる。当地は1928年に35種の湿地特有の植物の生育が確認された（松澤・青木 2008）ように、全国的にも有数の貴重な水生植物の生育地であることが古くから知られている。しかし高度成長期の埋め立てや土地改良などにより、保全が十分に行われていなかった時期があった。現在は地域住民や行政機関の活動により、種の保全・再生が少しずつ進んでいる。生物多様性を脅かす恐れのある外来植物種の侵入拡大防止など、今後も継続した保全管理を行う必要がある。
太田市では、特に水田雑草を初めとする湿地性の絶滅危惧種・希少種が多く見られた。IC付近（CN・太田IC）では交通網が発達している一方で水田地域も広がり、二次的な自然も多く残されているため、湿地性植物の生育に好適地であると考えられる。また農薬に弱い水田雑草として知られるミズオオバコの生育が確認されたことから、当地の水田は農薬の使用量が少ないと考えられ、このことが水田や付近の河川で多数の貴重種含む在来種が生育している原因であると考えられる。また八重笠沼周辺（CN・八重笠沼）では、シャジクモやミズワラビなどの国・県で絶滅危惧種・希少種に指定されている植物が出現した一方で、要注意外来種のオオブタクサが繁茂していることが確認された。このため、多々良沼と同様に、生物多様性を脅かす恐れのある外来植物種の侵入拡大防止などの保全管理を行う必要があり、今後も継続したモニタリング調査を行うことが重要となる。
栃木県南部では、佐野市堀米町の菊川 および真岡市 の2カ所で確認した在来種12種中6種が、国や各県指定の絶滅危惧種・希少種であることが明らかになった。また栃木県、群馬県固有の種であるナガレコウホネの生育が確認されたことが、特に注目に値する。栃木県では「生物多様性とちぎ戦略」を策定しており、里地里山の保全や河川・湿地保全再生プロジェクトを掲げ、外来種の駆除地域、絶滅危惧種・希少種の保全指定地域数の増加を目指している。また真岡市の市環境基本計画では、樹林地、水辺、農地を中心に生態系保全に向けた目標を策定し、県内の小中学校で の保全活動を行い、行政機関と地域住民が一体となって生物多様性の保全に取り組んでいる。今後は行政指針の具体的な数値化や地域住民への保全活動のアプローチなどが重要な課題となる。
山地が広い面積を占め、地形が複雑に入り組んだ日本において里地・里山は、古来より生活に必要な生物資源の供給の場であった。ここでは植物資源の利用など、人為的に生じる攪乱により、多様な生育環境が形成されてきた。里地・里山における伝統的な農業生態系と人間の生産活動は、多様な生態系サービスを提供する生物多様性の高い生態系であった。しかし、産業の近代化に伴う開発行為や農業の近代化により、里山での農業従事者が減少し田畑が放棄され、圃場整備による乾田化が進み、また大規模開発による里山の消失により、多くの在来植物の生育地が減少し、絶滅の危機に瀕する種が急増している。日本の国土の多くを占める里山地域における絶滅危惧種の増加は、人間が居住する範囲の身近な場所における生物多様性が急速に失われていることを示している。現在、里山地域において当地のように、伝統的農耕によって多様な植物相が成立し、多くの絶滅危惧種・希少種が生育している場所は、全国的に見ても極めて稀である。今後は現存する里地・里山地域の生態系の保全活動を継続的に行うだけでなく、条例や指針の整備が早急に求められる。また、環境保全活動は科学的知見が必要であると同時に、地域社会との関わりが重要となる。生物多様性の保全は一定の地域毎に行われるものであるため、地域住民と深く関わりながら進められなくてはならない。里山は原生的な自然と異なり、人の手が加わることで初めて形成される二次的な自然である。そのため、里山保全に求められることは、里山の管理・保全に携わる主体を拡大していくことにある。近年では環境保全団体やNPOなど、市民運動や活動団体が増加し、環境問題における地域住民の関心が高まっていることを示している。このような地域住民や環境団体の活動と学術的知見を持つ専門家、行政団体が連携することで、より効果的な保全が可能になるであろう。
日本は高度経済成長期以降、生態系システムを考慮せず、自然資源をむやみに消費することで経済的な恩恵を享受してきた。その結果として、野生生物の絶滅をはじめとする様々な危機に直面し、環境問題は21世紀における人類の最大の課題となっている。絶滅危惧種・希少種を中心とした在来種が生育できるような環境の保全・再生は、言い換えれば、自然資源を消費するだけではない、持続的な生活を可能にする社会環境の構築である。このような社会の構築に向けて、人と自然の共生は、現在優先されている経済的価値、物質的価値などのあらゆる社会的価値に優先して考慮されることが重要であると言える。