はじめに
1980年代後半以降、日本においても自然保護運動のひとつとして自然環境復元活動が盛んになっている。当初は、ホタルの里の復元運動など、小規模なものであったが、その後このような試みは年々増加し、導入の対象生物種もトンボ、カエル、チョウ等と多様化していくとともに、活動に参加していく市民層も次第に厚さを増していった。これらの動向の背景には、一般市民の環境、とりわけ身近な環境に対する危機意識の深まりがあったと考えられる（杉山1995）。
これまでは、こうしたシンボル的な生物を導入するための生育環境復元活動が多かったのに対して、最近では、地域の生態系そのものの復元を目的とした自然環境再生事業が盛んに行われるようになっており（杉山1995）、そのひとつとしてビオトープ構築がある。最近では広く一般に用いられるビオトープという言葉は、本来は「生物相で特徴づけられる野生生物の生活環境」という学術用語である(杉山1999)。ビオトープ（biotope）は、生き物を意味する”bios”と場所を意味する”topos”の合成語であり、ドイツの生物学者ヘッケルによって1世紀ほど前に提唱された言葉である（大石1999）。生息場所（habitat）と類似の概念であるが、ビオトープは主として動植物の保護を目的とした最小空間単位を示すものであるのに対して、生息場所は緑･水･土壌の場においてそれぞれの種が生活史を代々にわたり全うできる場所を指し、ビオトープの前提となる概念である（須藤2000）。
「ビオトープ」は本来生態学用語であるが、近年は行政や市民活動などの中で一般用語として用いられることも多い。その契機となったのは、ドイツのバイエルン州におけるビオトープ調査である（西廣2003）。ここではビオトープが、自然保護の観点から特に重要性が高く、保存を要する地域を指す用語となっている（Wenisch1998）。一方日本においては1990年代以降、生物の生息環境を人工的に復元した場所を指す用語として定着している（西廣2003）。たとえば、河川で行われる近自然工法、環境修復やミティゲーション（開発行為による自然環境への悪影響を軽減するために、開発の対象となる生態系の持つ機能を他の場所で代償する行為）のための多自然型川づくり、湿地の保全･復元などにおいて創出される空間がビオトープと呼ばれている。この言葉がこれほど一般化した理由は、ひと昔前までは随所に存在した身近な自然が、ここ数十年の間に急激に縮退・劣化させられたことによる。ビオトープが最初に普及したドイツでも、当時の自然破壊は深刻であったが、日本ではさらに激しかった。これに危機感を抱いた市民が、身近な自然を自らの手で復元する運動を活発化させてきている（杉山1999）。
日本におけるビオトープは、静岡大学の杉山教授らによって、1992年に同大学構内に造成されたものが最初とされている。これは「多様な生物の生活空間づくり」をめざしたものである。このビオトープは、約500�Fの荒れ地に小川、池、丘、草地などのなどの立地環境を構築した。2000年現在ここには、約50種の動物、300種以上の昆虫類、両生類などが生息している。このことは多方面で報道され、それで初めてビオトープを知った人も多いようであった。この杉山教授の試みは、今日のビオトープづくりの原点となっている（秋山2000）。現在では、特に学校の校庭や公園に止水域などを造成し、野生生物が生息できるようにする活動がビオトープ運動として高まっている。これらの各地域に造成されたビオトープは、失われた身近な自然の復元、環境教育の場の提供、各地域における絶滅危惧種の系統維持など、生物多様性の保全において重要な役割を担うものと期待されている（西廣2003）。
ビオトープを本来の目的に沿ったものにするためには、「育成管理」が必要不可欠である。すなわち、ビオトープはその土木工事上の竣工をもって完成とするべきではなく、むしろ竣工がその構築の実質的なスタートとなり、子育てと同様、「育てる」、「見守る」という姿勢で継続的に構築されていく（秋山2000）。こうしたことから、ビオトープの構築においては、従来の公園などにおいて用いられる「維持管理」という手法ではなく、「育成管理」を行うこととなる。この育成管理の主要要素の一つに、国外外来植物（本稿では以後「外来植物」とする）の除去がある（杉山1999）。外来植物は、その強い競争力と繁殖能力により、侵入地域の在来種の衰退や消滅を招き、ひいては生物多様性の低下や生態系の破壊を引き起こす危険性が高い。ビオトープにおいても、外来植物を全く放置したならば、外来植物園となりかねない（杉山1995）。したがって、ビオトープの生物多様性を高め、その本来の目的に沿った構築を行うためには、外来植物の除去を継続的に行わなくてはならない。またビオトープは自然再生事業の一環であるので、在来種の育成・増殖を直接または間接的に行う必要もあると考えられる。
本研究で調査対象としたビオトープは、アドバンテスト群馬R&Dセンター2号館（群馬県明和町）敷地内に、全くの更地から2001年4月に竣工した、面積約17,000�Fの大型ビオトープである。ここでは過去の研究により、竣工後に多くの外来・在来植物の出現が確認されている。2001年度は外来植物15種・在来植物23種（新岡2002）、2002年度は外来24種・在来27種、2003年度は外来33種・在来59種（星野2004）の生育が確認された。このように、本ビオトープにおいては在来種の増加とともに、外来種も増加している。したがって、こうした外来種を抑制あるいは除去しつつ、在来種の増加を促進する方策を検討する必要がある。
ビオトープにおいては、単純に今年出現した植物が来年も出現するだけではなく、過去において形成された土壌シードバンクからの出現や、ビオトープ外からの種子の移入による出現も想定される。土壌シードバンクとは、土壌中の生存種子の集合のことをいう。種子は芽生えの成長に不適な時期を発芽することなくやり過ごすための生理的特性（休眠発芽特性）を持っている。生理的に休眠している種子は、発芽に適した温度や水分に恵まれていても発芽せず、芽生えの成長に適した環境のシグナルを受け取ってから発芽する。このため土壌中には、発芽せずに休眠の状態にある種子が多く含まれている（荒木・安島・鷲谷2003）。今年度で造成後4年を経過する本ビオトープにおいても、過去に生育した植物由来の土壌シードバンクの形成・拡大が想定される。土壌シードバンクの形成については、実験的にある程度確認することが可能である（荒木・安島・鷲谷2003）。
本研究では、ビオトープの育成管理において、外来植物種を抑制あるいは除去しつつ、在来植物種の増加を促進する方策を検討するために必要な生態学的知見を、環境情報として集積することを目的とし、以下の4項目の解析・調査を行った。すなわち、1）ビオトープ内における植物の発生予察のための土壌シードバンク解析、2）外来種の防除、在来種の増殖をめざした、出現植物の種子発芽の温度依存性解析、3）ビオトープ利用者のためのインフォメーションと、外来植物防除のための植物開花季節（開花フェノロジー）調査・ビオトープ内の植物分布調査・ビオトープ内の植物相調査、4）外来植物の進入経路の推定と防除対策策定をめざした、インターネットによる全国分布調査、である。なお、本研究は2003年10月から2004年7月に行われたため、対象となった主要植物は、秋に種子を生産する種、および2月から6月に開花する種に限られている。